winnyでの違法コンテンツの流通の問題を扱おうというのではなく、調査方法の問題の話です。
セキュリティホールmemoで、取り上げられたのを読んでいて目に付いたので。
年末に、
ファイル交換ソフトの「現在利用者」は9.6％、ACCSなどが調査
というニュースが出ました。
それに対して、ネットエージェント社等の調査だとノード数は減少傾向を示しているのだそうです。
と思っていたら、年明けに、
ファイル交換ソフト：ウィニー利用、３倍 ウイルス遭遇は４４％−−１年前と比較
という新聞記事が出ました。
で、ここで気になるのは、ACCSの調査方法、Webを使ったアンケート調査なのだそうです。
回答者数は、記事にあるとおり、2万人、一見、数としては十分そうです。
で、気になるのは、winny使ったこと(著作権的に問題のあるコンテンツを落としたことがあるか)と聞かれて、みんな素直に答えるのかな？という問題です。
本当に3倍に増えているんだとしたら、単に、1年前より正直に答えた人が増えただけだったりして？
いや、使っていたけど、悪いと気づいてやめたから、アンケートに答えましたというのなら、増えてないよね？
アンケート結果では、現在利用者と過去使ったことがあるを分けて分析しています。
アンケートの設問がどのようなものであったのか、確認してないので、上記の話は、憶測含みです。
でも、単純に考えて、なんで1年で3倍にも増えないといけないのか思いつきません。
2万のうち2000人という数、信頼区間を求めるのにはどういう計算をしたらよいですか？
3倍という数が有為かどうかの検定法方法は？
#いや、年明けから、統計の再勉強をしているので、こういうあたりが気になります。<こっちが本題？
#もともと、調査の方法からすると検定のしようがない気もしますが、母集団は、日本のネット人口だから有限なので、こいういう場合は、何か方法がありそう？
